日本時間7日のロンドン市場で、北海ブレント原油先物の期近物が前週末比18%高の1バレル139.13ドルまで上昇する場面があり、2008年7月以来の高値を付けた。ウクライナ情勢が日増しに悪化しており、世界生産の1割を占めるロシア産原油の供給が米欧の制裁強化で大幅に減るとの懸念が台頭している。
ブリンケン米国務長官が6日の米CNNのインタビューで「欧州の同盟国・有志国とロシアから原油輸入を禁止する可能性について協調して検討するよう協議している」と表明した。米欧はこれまで価格高騰につながりかねないとの懸念を背景に、エネルギー産業を制裁対象から外してきた。
ロシアは西側諸国に日量500万バレル規模の石油製品を輸出しており、大部分は欧州向けだ。すでに石油会社の間ではロシア産原油の調達を控える動きが広がっている。禁輸にまで踏み込めば需給がさらに逼迫するのは避けられないため、警戒感から相場が急速に押し上げられた。
米国市場のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物も日本時間7日の取引で、前週末比10%以上高い1バレル130ドル台を付ける場面があった。原油高の影響で米国のガソリン価格は約14年ぶりの水準まで高騰しており、経済への逆風が強まっている。
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